こんにちは、再生パパです。
個人再生の手続きを進めている中で、ひとつ大きな事件（？）がありました。
今回はその体験を共有したいと思います。
弁護士に個人再生を依頼して、受任通知を債権者に送ってもらってから約1ヶ月が経過しました。受任通知が届けば基本的に督促はストップするはずなのですが、実はそれ以降も、何度か電話やSMSで「支払いが滞っています」的な連絡がきていました。
とはいえ、これはよくある話らしく、弁護士からも「タイムラグや通知漏れの可能性があるので、連絡があれば一旦無視して大丈夫」と言われていたため、そこまで気にしていませんでした。
しかし、先日ついに職場に電話がかかってきたのです。
私がちょうど席を外しているときに、会社の電話宛に連絡があり、「○○（クレジットカード会社名）ですが、本人から折り返しの連絡をいただきたい」と伝言が残されていました。
これには心底焦りました。
個人再生を依頼しているとはいえ、職場に借金関連の連絡が入るのはやはり精神的なダメージが大きいです。できる限り会社には知られたくないですし、何より、こうした電話があると周囲に余計な勘ぐりをされてしまう可能性もあります。
なぜこんなことが起きたのか、すぐに弁護士に連絡しました。
すると、驚きの事実が判明。
銀行の住宅ローンやカードローン、そしてクレジットカードはすべて同じ銀行が発行していると思っていたのですが、クレジットカード部門だけは別会社として法人化されており、そこには弁護士が受任通知を送っていなかったとのことでした。
これは完全な盲点でした。
銀行名は同じでも、実際には「銀行本体」「ローン会社」「カード会社」と、法人格が分かれていることがあるのです。そのため、たとえ同じ銀行に関連する債務でも、各社それぞれに受任通知を送らなければならないケースがあるというわけです。
「銀行のクレジットカードも所持している」と弁護士には伝えていたのですが、先方が同一グループ内の別会社だったため、見落とされていたようです。これは僕自身も確認不足だったと思います。
すぐに弁護士のほうで対応していただき、クレジットカード会社にも改めて受任通知を送ってもらうことになりました。その後、カード会社からの連絡も止まり、ひとまず落ち着いたところです。
今回の一件で思ったのは、債務整理を進めるうえで「債権者の名前」や「発行会社の詳細」を自分でもしっかり把握しておくことの大切さです。カードの表記や銀行の屋号だけで判断せず、契約書や利用明細に記載されている正式な会社名を確認することが、本当に大事だと痛感しました。
同じように個人再生や任意整理を考えている方には、ぜひこの「法人格の違いによる通知漏れ」に注意してほしいです。今回のように職場に連絡が来るようなことは、できれば避けたいですよね。
個人再生は「お任せ」で進めることも多いですが、自分自身も情報を整理しておくことが、スムーズな手続きと精神的な安定に繋がります。
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